目的なき手段の導入・変革なきDX
デジタルは、「手段」と「前提」という２つの顔を持っています。手段とは、変革を実現するための道具であり、生産性や利便性の向上、コストの削減や時間の短縮などの恩恵をもたらします。さらには、これまではできなかったビジネス・モデルを作ることができます。
そんなデジタルが普及すると、ビジネスの仕組みや働き方、人々の期待は、「デジタルありき」となります。つまり、デジタルが使われることが前提となるわけです。
この「手段」と「前提」が、スパイラルに絡まりながら、社会やビジネス環境の様相が、変わり続けるわけです。
このような変化は、デジタルに限らず、様々なテクノロジーの発展においても同様です。しかし、デジタルは、他のテクノロジーに比べて影響範囲が広く、かつ急速な発展を遂げています。だからこそ、私たちは、この変化に特別な関心を持ち、対処することが求められているわけです。
このような変化の中で、「DX／デジタル変革」という言葉が登場し、多くの人たちが、これを「まさに！」と共感したからこそ、この言葉が、広く使われるようになったのでしょう。
折しも、コロナ禍によって、リモートワークが強いられるようになり、ワークフローのデジタル化やセキュリティ対策の見直しが必要になりました。また、お客様との関係構築の方法も、人間系に頼ったいままで通りのやり方ではうまく行かなくなりました。マーケティング方法や営業方法、ビジネス・モデルもデジタル前提で再構築が求められるようになりました。DXという言葉は、この状況の中で、さらにもてはやされたわけです。
しかし、DXの本来の目的は、「X＝Transformation＝変革」であったのに、一部では、「デジタルを使うこと」が、目的となってしまっています。それは、抽象的な「変革」よりも、具体的な「ツールの導入」のほうが、分かりやすいからでしよう。いつしか手段の目的化が常態化し、DXの「X＝変革」という目的が置き去りにそれてしまっているようにも見えます。
DXの本質を置き去りにしている経営者とDX推進組織の現実
この状況を正し、本来のDXの目的に軌道を向けさせるのが、経営者の役割であり、その責務を託されDX推進組織の仕事です。しかし、DX推進組織は、そんな現場の取り組みを追認し、とりまとめて報告する役割に留まり、経営者もデジタル・ツールの導入やツールを使いこなすための研修の進捗を見て、「頑張って取り組んでいるなぁ」と評価して、本来の目的の達成の度合いを評価しないという、なんともゆがんだDXの実践に陥っているところもあるようです。
「変革」とは、まずは時代遅れになったことを洗い出して、これらを辞めることから始めなくてはなりません。その上で、新しいことを始めることが、正しい順序です。しかし、「辞めること」には、現場の抵抗が伴います。だからこそ、DX推進組織は、「リーダー・シップ」を発揮し、タブーや暗黙の了解にも踏み込んで、古き良き時代の栄光や常識を捨てさせる役割を担う必要があります。「情報のとりまとめ役」や「部門間の調整役」では、役割を果たせません。
経営者は、そんな取り組みを支えなくてはならないはずですが、「DX推進組織」に丸投げして、彼らのやっていることを追認する、あるいは、自分たちのDXとは何かを現場に決めさせようとする。任せられた方も、そんな経営者の態度を見て、自分たちに都合のいいように解釈し、変革のリスクを負おうとはしない。こんな構図が、できあがっているように見えます。
DX研修の２つの柱：「土台づくり」と「建物づくり」
「デジタルリテラシー教育」あるいは「DX人材の育成」もまた、こんな構図の上で取り組まれますから、「手段の実践力」に重点が置かれています。例えば、RPAやローコード開発ツール、AIツール、クラウド・サービスなど、道具の使い方を学ばせ、スキルを身につけさせる研修ばかりが、並びます。
そういうツールを使って、何を目指すのか、何を変革するのか、なぜ、こういうスキルが必要なのかといった、目的を理解する研修はありません。当然、目的がはっきりしないわけですから、それを自分事として捉え、「変革」のために取り組みへと具体的に落とし込むこともありません。デジタル・ツールの適用範囲が拡がるかも知れませんが、変革は一向に進みません。
デジタル・ツールの適用範囲が拡がったことで、「DXが実践されている」とか、「DXが浸透している」と経営者やDX推進組織は、満足するかも知れませんが、変革は、いつまでたっても実現しないわけです。
もちろん、デジタル・ツールを使うことに意味がないとか、価値がないということではありません。しかし、これだけでは「変革」はできません。結局のところ、現状をそのままに効率や利便性を高める「改善」には貢献できても、「デジタル前提の社会に適応するために会社を作り変える」といった「変革」には結びつきません。
デジタルリテラシー教育あるいはDX人材の育成は、目的と手段を明確に分けて、実施すべきです。具体的には、次の２つの軸で取り組むべきです。
目的の理解を浸透させるための研修：
- デジタル化の急速な発展や、これに伴う社会環境の変化を客観的、体系的に整理して、自分たちの於かれている状況を理解する。
- この状況に対処するために取り組むべき「変革」の本質を理解し、自分たちの現実と照らし合わせて、いまやっていることを問い直し、「辞めること」をはっきりさせる。
- ビジネス環境の変化に対処するために「新しく始めること」を考え、実践の筋道を考える。
何のために、何をしなければならないかを、自分事として捉えることが、この研修の目的です。危機感を醸成し、この状況を脱するための変革の戦略を描き、自分たちの「あるべき姿」を明確にする取り組みです。言わば、「変革」の土台を作ることです。具体的に、次のようなことをすればいいでしょう。
- 本質を理解する研修：デジタルとは何か、DXとは何か、自分たちは何をすべきかを理解する。
- テクノロジーとビジネスの関係を理解する研修：テクノロジーのトレンドを理解し、ビジネスへの影響や変革の進め方を理解する。
- 自分事としての具体的なイメージを描く研修：上記の２つを自分たちの現実と照らし合わせ、変革をすすめるための課題の明確化、戦略の立案、手段の具体化を考える。
手段を使いこなすスキルを身につける研修：
- 自分たちの状況を客観的に認識し、課題を捉えるためのスキルを習得する。
- 既存の常識に束縛されず、変革テーマを明確にするためのスキルを習得する。
- 有効なデジタル・ツールの使い方を習得する。
目的つまり、変革の土台を作れば、これを実践しなくてはなりません。つまり、土台の上に建物を建てるための知識やスキルを習得するのが、この研修の目的です。具体的に、次のようなことをすればいいでしょう。
- 分析や評価手法を習得する研修：事実を客観的に捉えるための経営分析やデータサイエンスなどの基礎と手法を学び、ビジネス・モデル作成の実践スキルを習得する。
- テーマを創出する手法を習得する研修：デザイン思考などの課題の抽出、テーマ設定のための知識や手法について、実践スキルを習得する。
- 各種ツールの使用方法を学ぶ研修：クラウド・サービスやデジタル・ツールについての使い方について実践スキルを習得する。
「土台づくり」と「建物づくり」は一体です。しかし、現実には、手段のための「建物づくり」に重きが置かれた研修に偏ってはいないでしょうか。建物は、目的である土台がなくては、直ぐに壊れてしまいます。そもそも建物が建ちません。それにもかかわらず、建物を建てるための手段にばかり時間やお金を掛けてはいないでしょうか。
Screenshot
DXの目的は、「変革」であり、「デジタル前提の社会に適応するために会社を作り変える」ことです。わかりやすく表現すれば、「頑張らなくても、当たり前にデジタル前提で考え、行動する企業や組織の文化や風土を定着させること」です。
「世間はDXブームだし、会社の方針もあるので、DXやらなくちゃ！ならば、どんなデジタル・ツールを導入すれば、DXをやったことにできるだろうか？」
「手段の目的化」とは、こんなことかもしれません。そうならないためにも、目的と手段を意識して、DX研修を組み立てることが大切ではないでしょうか。
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