システムインテグレーションが直面する5つの現実

ITは、私たちの日常やビジネスに深く関わり、その必要性と価値を益々高め、ITの需要も拡大してゆきます。そのための人材も益々必要になるでしょう。その意味では、ITビジネスの未来は、大きく開けています。

一方で、そこに関わるためのこれまでのビジネスの作法、つまりは、工数を提供し対価を得る収益モデルは難しいものになると考えています。そして、既にその予兆が、現実のものとして見え始めています。

1.工数の喪失

「プログラマーの数は、西暦2000年には世界人口を突破する。」

今となっては、出典は定かではありませんが、1980年代の半ば、こんな調査レポートを読んだ記憶があります。このころは、メインフレーム全盛の時代、システム開発の需要は拡大し、それに伴う工数需要は加速度的に拡大を続けていました。このままでは、プログラマーが足りなくなるとの危機感を誰もが持っている時代でした。

当時は、ユーザー企業がそれぞれ独自仕様でシステム開発することが当たり前の時代でした。そのため、大量のプログラマー需要を生みだしていたのです。同時に、開発の生産性をあげるための取り組みが、盛んに行われた時期でもあります。

例えば、汎用的なアプリケーション機能をパッケージ・プログラムとして用意し再利用するというミドルウェアの登場。さらに、オブジェクト指向言語の登場や開発ツールの整備など、「作る工数を削減」する取り組みが盛んに行われてきました。また、ミニコンやオフコンの登場とパッケージ・プログラムの普及により、ユーザー部門主導の「開発しない情報システム」の導入も盛んに行われました。一方で、分散システムの普及は、データの不整合や業務機能の重複といった課題を生みだしましたが、急速に高まるシステム化需要の受け皿として、その役割を果たしと言えるでしょう。

その甲斐あって「世界人口突破の危機」は脱しましたが、IT需要はそれ以上に拡大し続け、工数需要の増大に歯止めがかかることはありませんでした。その間、景気の変動による需給の変動はあったものの、継続的に拡大基調が続いてきたのです。

しかし、ここに来てこの流れが大きく変わり始めています。それは、これまで人手を尽くして行ってきたインフラの構築や運用、アプリケーションの開発をクラウドや自動化、人工知能による自律化が置き換えようという動きです。

IT需要は、将来にわたって継続的に拡大するでしょうが、工数そのものを喪失させるこの動きは、IT需要の拡大を上回るものと考えられます。そうなれば、工数需要は減少に転じると考えられます。

例えば、インフラの構築や運用管理は、クラウドサービスを利用することで、人的作業を必要としなくなります。また、経験に培われたノウハウを必要としていた運用のためのパラメーター設定やスクリプトの記述は、人工知能が代替してくれます。また、アプリケーションの開発は、PaaSや高速開発ツールを利用すれば、少ない工数で実現できます。また、SaaSの充実と普及は、アプリケーションの導入や運用、あるいは、開発そのものを不要にします。

このように、これまで人手に頼ってきた業務の多くが、置き換えられることになれば、工数需要が減少することは、避けられない現実となるでしょう。

2.ユーザー企業の期待の変化

ユーザー企業のITに求める期待も変わり始めています。かつては、生産性の向上、期間短縮、コスト削減といった「合理化」の手段として期待されていたITは、多くの企業でその目的を達しつつあります。いま新たにITに期待されているのは、競争力の強化や差別化の手段としての役割です。ITを前提としたビジネス・モデル、これまでの常識を非常識に変えてしまうサービスの創出、そんな期待へと重心を移しはじめています。

IoTやビッグデータ、モバイルやウエアラブル、人工知能やロボットは、決して合理化だけのための手段ではありません。まさに、ビジネスのあり方を根本的に変えようとしているのです。

このようなITとのあたらしいかかわりは、何をもって成功かを予め決められません。つまり、かつての合理化のように、「現状」より生産性を向上させる、コスト削減するといった明確な目標設定やKPIの設定ができません。そうなれば、手段は手探りになり、試行錯誤を繰り返す必要があります。ビジネス環境の不確実性、ビジネス・スピードの加速と共に、成功の基準は、すぐに変わってしまいます。

このような状況で、これまで同様の要件定義からはじめて、見積もりを取り、作業を外注するなどという時間的な余裕などはありません。まずは限られた情報から実際に動くデジタル・モックアップを作り、経営者や事業部門の現場に見せて「ダメだし」をいち早くもらう。そして、それを直ちに作り直してまた「ダメだし」をしてもらう。そういう繰り返しを重ねて、完成度を継続的に高めてゆく必要があります。また、そうやって作り上げたものは、直ちに本番環境に移して、サービスを改善させなければなりません。ビジネスのスピードとIT対応が同期化できなくてはならないのです。

このような開発と本番運用が、同時に進行するシステムに対応するためには、アジャイル開発やDevOps、その基盤としてクラウドは、もはや前提と考えなくてはなりません。また、PaaSや高速開発ツールの活用も拡がってゆくはずです。

内製化への取り組みも模索されています。ITがビジネスそのものを生みだし、競争力を生みだす源泉として使われるようになれば、ノウハウの蓄積とスピード対応が不可欠になります。この状況に対応するための手段として、内製化はひとつの選択肢となるでしょう。

従来から使いづけている基幹系システムの保守にともなう工数需要は、維持されます。しかし、変更も少ない上に、ユーザー企業にしてみれば、ビジネスとしての金を稼がないシステムへの投資や経費負担は減少することは避けられません。

3.労働力の喪失

「2010年には8000万人以上の生産年齢人口は、2030年に6700万人ほどになり、「生産年齢人口率」は63.8％（2010年）から58.1％（2030年）に下がる。つまり、人口の減少以上に、生産年齢人口が大幅に減るのである。（国内人口推移が、2030年の「働く」にどのような影響を及ぼすか）」

直近の5年間（2015〜2020）をみても、7682万人から7341万人、341万人の生産年齢人口が減少します。この数字は、同時期の総人口の減少が、250万人の減少であることを考えると、それを上回る勢いで、生産年齢人口の減少がすすむことになります（参照:内閣府・平成25年版高齢社会白書）。

工数需要に対応しようとしても、人手がなければ、対応はできません。さらに、「2015年問題」による人手不足の結果、開発現場の疲弊が問題になっていますが、このような3K（一説には7K）化かがすすめば、人手不足はさらに深刻になるでしょう。また、データとしての裏付けはないのですが、かつて駅前の一等地にあった「電算機専門学校」や「情報処理専門学校」が姿を消し、医療や介護の専門学校へと看板を掛け替えていることも気がかりなところです。このように、この業界への若者達の流入が、入口で細ってきているのです。そのため、人数を増やすことで工数を稼ぎ売上や利益を上げることを前提とした収益構造では、将来の成長を担保できなくなることは明白です。

また、若者人口の減少は、結果として、開発者の平均年齢を上げることになります。単金相場が伸びない中でも、年齢が上がれば、給与を上げなければなりません。そうなれば、工数需要が確保されても、年々利益が減少することになります。

4.2015年問題の本質

リーマンショック以降、冷え込んでいた企業のIT投資の回復が顕著になっています。加えて、相次ぐ大型プロジェクトにより、人材不足に拍車が掛かっています。「2015年問題」と言われるこの状況は、一般には、人材の「量」の問題と捉えられていますが、「ITエンジニアのスキルの停滞をもたらす」という「質」の問題も見逃すべきではありません。

いま、多くのエンジニアが、吸い込まれているブラックホールのような巨大プロジェクトは、レガシーなテクノロジーとウォーターフォールによって築かれ、一度入り込んだら抜け出すことはできません。その間、世界の常識は、クラウドやモバイル、人工知能やNoSQL、IoTやビッグデータなどの次代のテクノロジーへと拡がっています。日本のエンジニアは、そのような新しい時代に関わる機会を与えられないままに、「質の劣化」がすすみつつあります。

ブラックホールの反対側にはホワイトホールがあります。2016年から2017年にかけて、多くのエンジニア達がホワイトホールからはき出されてくるでしょう。オリンピックを控える中、新たなITの需要も期待されます。しかし、求められるスキルは、もはやレガシーなものではありません。そのアンマッチが、「需要があっても人材が提供できない」事態を生みだしてしまうかもしれません。

来たるべきホワイトホールではレガシーな人材が大量にはき出されてきます。それは、「質」の問題であるとともに、過剰人材という別の意味での「量」の問題をもたらすことになるのです。

5.シチズン・インテグレーターとの競合

現在、企業内の多くの情報がデジタル化されています。それら情報をつなげ、加工・編集し、判断を下して自らの行動に結びつけてゆくことが当たり前であり、それを求められる時代になりました。そのために、Excelマクロ駆使し、あるいは、メーラーのフィルター機能を使ってフォルダーを振り分けたり、BIツールで業務分析レポートを作ったりといったことは、業務の現場にいる人たちが普通に行っていることです。

ガートナー社は、このようなツールを駆使し自分専用のアプリケーションを開発する人たちのことを「シチズン・デベロッパー（一般人開発者）」と呼び、2014年までには、新規のビジネスアプリケーションの少なくとも4分の1は、彼らによって開発されるだろうと予測していました。

プロフェッショナル・デベロッパーによるシステムインテグレーションが、なくなることはありません。しかし、業務ニーズに即応するために、現場の第一線で業務をこなす人たちが開発を担う需要は、ますます高まってくるでしょう。

グラフィカルなツールで機能の箱をつなぎ合わせるだけでデータ連係やアプリケーション・プログラム生成できるツールやクラウドサービスの普及は、シチズン・インテグレーターの拡大を後押しすることになります。プロフェッショナル・インテグレーターであるSI事業者は、彼らとの競争にも立ち向かわなくてはならないのです。

以上、5つの現実は、もはや避けられるものではありません。これに、真摯に向き合い、具体的な施策をどんどんと繰り出していかなければ、手遅れになることは必定です。

「あなたのいうことは分かるが、いつまでに対処すれば良いのでしょうか。」

先に示した５つの現実を直視すれば、その答えは明白です。

いま、多くのSI事業者は、「需要が逼迫していても単金が上がらない」という現実に直面しています。少しでもコストを下げたいと考えるユーザー企業や元請け会社、新たな付加価値を示せず単金の値上げを言い出しにくい下請け会社。そんな構図の中で、短金相場は上がりません。また、新たな採用もままならない中で、社員の高齢化が進んでいます。そうなれば、給与の上昇は避けられず、利益を圧迫してゆきます。

今後、工数需要がなくならないと仮定しても、この状況が続く限りは、売上は次第に限界コストに近づくことになります。そうなれば、仕事はあっても利益の出ない「雇用維持のためだけのビジネス」を続けてゆくしかありません。

それでもいいというのであれば、「まだしばらくは大丈夫」と申し上げることができます。しかし、成長したいと考えるのなら、すぐにでも対処しなければならない状況にあるのです。

この現実への対処を先送りする理由は、もはやありません。