「それなら知っていますよ！」

そう言いたがる人がなんと多いことでしょうか。ただ、それがどの段階の「知っている」なのかについては、自覚しておいた方がいいでしょう。

「知っている」の6段階

例えば、生成AIツールの操作について、講義を受けたとしましょう。それを見た人は、そんなツールが存在し、このようなことができるのかと、その事実を「知る」ことになります。

「手間のかかっていたことが、一瞬にしてできてしまう」ことで「驚く」人が大半ですが、中には、「そんなツールなど使わなくても、いままでのやり方で十分だ」とか、「どうせウソも多いので使いものにはならないでしょ」と興味を持たない人もいます。中には、「ネットでも紹介されているので、そんなこと知っていたよ」と言う人もいます。いずれにしても、驚きもしない人たちがいます。

さて、驚いただけで終わってしまうこともありますが、驚いたことをきっかけに興味を持ち「調べる」人たちもいます。ただ、調べるだけで、「知ったつもり」になっている人も少なくありません。調べてみて、試しに使ってみようという人になるとさらに数が少なくなります。

使ってみることで、人間は身体で「感じる」ことができます。これを「体感する」といいます。この身体を通して、感じることで、知識と現実世界が関連付けられます。これを認知科学や意味論の用語で「記号接地（symbol grounding）」と呼びます。頭の中にある記号（Symbol：シンボル、要するに文字列／言葉）としての知識が、現実世界の意味につながる（grounding：接地している）ということです。

これは、身体を持つ人間とそうでないAIの知性の違いを説明する場合にも使われますが、これこそが、人間が「知っています！」と言えるボトムラインであるような気がします。

体感して知っても、それを自分の中に留め、まわりに「伝える」ことをしない人たちもいます。さらには、それを仕事や生活の現場で「使う・活かす」ことで、ノウハウやスキルを磨き、仕事の成果や生活の改善に役立てる人も出てきます。こうやって体験的知識を得ることができれば、初めて人前で「こうすればいいですよ！」と自信を持って伝えることができます。

体験的知識があれば、関連する想定外の疑問や質問がぶつけられても、あるいは、新しい状況に遭遇しても、容易に対処できます。それは、体験から得た感覚が知識と結びついているからです。そのため未知の事象と容易に関連付けることができます。俗に言う「勘（かん）が働く」ということです。

このような体験的知識を積み重ねることで、様々な未知の事象にも対処できる能力を獲得できれば、多くの人から信頼を得ることができるでしょう。

「体感する」が「知っています！」と自信を持って言える最低限

このチャートのパーセンテージは感覚的なもので、客観的なデータの裏付けはありませんが、おおよそ、こんな感じではないでしょうか。最後の”5%”は、もしかしたら”2%”くらいが妥当かも知れませんが、最初の100%から見れば、ほんのわずかであることにかわりはありません。

全てに於いて、この5%（または2%）を目指す必要はないにしても、自分の専門とする領域であれば、ここを目指すべきでしょう。あるいは、その領域に於いて、可能な限り広範に「体感する」段階に達しておくべきだと思います。

私は、「体感する」が、人前で「知っています！」と自信を持って言える最低限ではないかと思います。もちろん、それより下の段階でも「知っている」ことには間違えはありませんが、少しは控えめにした方が良いように思います。それは、「記号接地」できていない知識であり、言葉だけで体験から得られた感覚や感情が伴わないからです。どうしても薄っぺらで、迫力なく、説得力がありません。このようなことでは、「専門家」や「プロ」と言うには、はばかられます。

ただ、残念ながら、「知る」や「驚く」の段階に留まり、自分で調べることも、体感することもなく、大声で「知っています！」と言いたがる人もいます。もちろん、薄っぺらであっても知っていることは事実で、間違っているわけではありません。ただ、その意図は、自分の「薄っぺら」をごまかすためであったり、プライドを保ちたいからであったりします。「いまさら知らないなんてかっこ悪い」や「まわりには”知っている”という態度をとっているので、示しがつかなくなる」といったところでしょうか。

そのような意図はすぐに見抜かれてしまい、まわりの信頼を損ねてしまいます。なによりも、より上位の「知っています！」に至る道を自ら閉ざしてしまいます。見方を変えれば、自らの成長の足を引っ張ることにもなるのです。

企業にも当てはまる「知っている」の6段階

さて、この「知っている」の6段階は、個人だけではなく、企業にも当てはまるかも知れません。例えば、ITベンダーやSI事業者のホームページをみれば、「お客様のDXの実践をお手伝いします！」と喧伝しています。しかし、その内実をみれば、自らのDXもままならない企業もあるようです。

例えば、次のような企業です。

• クラウドへの移行を促しながら、自らはまだオンブレミスに大半を頼っている企業
• コンサル営業を目指すと宣言しているのに自社の製品やサービスの販売、単金×工数を営業のノルマと課す企業
• 自社の製品やサービスの導入がDXの実践であるかのごとく「なんちゃらDX（人事DX、物流DXなど）」を売り込む企業
• クラウドを売り込みながら運用やシステム開発をウォーターフーォール開発で請け負うことを営業目標に掲げる企業
• クラウドやDevOpsの大切さを訴求するもコンテナやサーバーレスを扱えず、アジャイル開発もまともにできない企業　など

物品やライセンス、工数を収益の源泉に位置付けることから、圧倒的な技術力を武器に内製化支援や誰もが一目置く独自サービスによる収益への転換が、かれらのDXであろうかと思います。

本来、DXとは、次のように解釈されています。

• データとデジタル技術を活用して、
• 顧客や社会のニーズを的確に捉え、
• 自社の競争優位を確立すること。

そのために、次の変革を行う。

• 商材やビジネスモデル
• 業務の仕組み
• 企業の文化や風土

このような取り組みを自ら実践し、その体験から得られた知識やノウハウを、模範を通じてお客様に提供することこそが、「お客様のDXの実践をお手伝いします！」といえる段階ではないでしょうか。まさに、ここに示した6段階の頂点です。

ここに至る努力もせずに、下位の3段階に留まっていれば、上述の通り、薄っぺらで、迫力なく、説得力がありません。

人間であれ、企業であれ、自分が語る「知っている」の段階を自覚しておいた方がいいでしょう。それが、相手との信頼関係の土台となるように思います。

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企業文化の変革に挑む富士通の取り組み

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こんな自分の憂いを何とかしなければと、焦っている方も多いはずです。