「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」
そんな、DXとは、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授らが提唱した概念です。また、調査会社であるIDC Japanは、次のように定義しています。
「DXとは、クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術を利用し、新しい製品・サービス・ビジネスモデルを通して価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」
つまり、DXとはビジネス価値を提供する主体、つまり企業が取り組むべき変革のことであるとしています。その変革を、クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャルといったデジタル・テクノロジーを利用することによって、進めとゆくことであるとも述べています。経済産業省が2018年9月に発表したDXレポートの中でも、このIDC Japanの定義を採用しています。
このような考えを踏まえ、ビジネス用語としては、おおむね「デジタル･テクノロジーを駆使して、企業の文化や体質を変革し、ビジネスのやり方や組織の振る舞いを抜本的に変化させること」という意味合いで用いられています。
残念ながら、このような解釈は必ずしも広く浸透しているとは言えず、デジタル・テクノロジーを駆使した情報システムを作ること、あるいはIoTやAIなどを使って新しいビジネスを立ち上げること、といった解釈もまだまだ多いようです。
確かに、「デジタル」はかつての常識を上書きし、不可能を可能にしてきました。しかし、それは手段ではあっても、目的ではありません。「トランスフォーメーション」すなわち、変革や転換を成し遂げることが、DXの目的と言えるでしょう。
「デジタル」という手段を駆使しても「変革や転換」という目的が達成できなければ、意味がありません。しかし、現実には、「手段を使う」という目的を達成しようとしているDXと称する取り組みも多いような気がします。
DXとは何か。その本質をご理解頂けるようにと、こんなチャートを作りました。
まず、大前提として理解すべきは、ビジネス環境の変化です。業界に突如として現れる破壊者たち、予測不可能な市場環境、めまぐるしく変わる顧客ニーズの変化など、ビジネス環境は、これまでになく不確実性が高まっています。
このような環境にあっても事業を継続させなくては、企業の存続はあり得ません。つまり、「事業の継続と企業の存続」がDXの目的です。
しかし、「長期計画的にPDCAサイクルを回す」といった従来のやり方では、成長はおろか、生き残ることさえできません。ビジネス・チャンスは長居することはなく、激しく変化する時代にあってチャンスを掴むにはタイミングを逃さないスピードが必要です。顧客ニーズもどんどん変わり、状況に応じ変化する顧客やニーズへの対応スピードが企業の価値を左右します。競合もまた入れ代わり立ち代わりやって来ます。決断と行動が遅れると致命的な結果を招きかねません。
そこで、その時々の最善を直ちに見極め迅速に意志決定し、行動を変化させなくてはなりません。つまり「圧倒的なビジネス・スピード」を手に入れるしかないのです。
そのためには、ビジネス・プロセスをデジタル化して現場をリアルタイムに「見える化」し、データに基づいて的確、迅速に「判断」し、直ちに「行動」できる仕組みを持つことです。
また、セルフ・マネージメントできるプロフェッショナル同士の高い信頼関係を前提とした自律したチームによって組織を運営してゆくことも大切になるでしょう。そのようなチームは「対人関係においてリスクのある行動をしてもこのチームでは安全であるという、チームに共有された信念」すなわち「心理的安全性」が担保された組織でなくてはなりません。「このチームでは、リスクをとって挑戦してもいいし、失敗してもいい」というお互いの信頼関係を前提とした組織であればこそ、大幅な権限委譲が可能となり、「見える化−判断−行動」のサイクルを高速に動かし、俊敏に変化し続けることができます。
手段は様々ですが、大切なことは、「圧倒的なビジネス・スピードの獲得」という目標にかなうかどうかです。ただ、速くすればいいと言うことではなく、それがビジネスの成果に結びつく取り組みであるかどうかです。
ビジネスの成果とは、「従業員の幸せと最高のパフォーマンスを引き出す」ことであり、「顧客満足を維持し、競合他社を凌駕し続ける」ことです。変化の速い時代にあって、このような成果を出し続けるためには、自らも高速に変化し続けなくてはなりません。それが、事業の継続と企業の存続を可能にするのです。いわば、企業同士のスピード勝負に勝ち残ることができる企業文化と体質への変革がビジネスの成果を生みだすのです。
では、SI事業者やITベンダーは、このDXにどのように向きあい、取り組めばいいのでしょうか。その点をわかりやすくまとめた「デジタル・トランスフォーメーション・ビジネス・ガイド」を作りました。
全63ページの資料ですが、冒頭の14ページはどなたでもSlideShareのページよりダウンロード頂けます。ITビジネス・プレゼンテーション・ライブラリー「LiBRA」の会員（有償）の方は、LiBRAサイトより全編をダウンロード頂けます。
DXとは何か、自分たちは何をすべきかについて、改めて問い直してはどうでしょう。ただ、ひとつ確かなことは、DXへの取り組みは、これまでのSI事業の延長線上にはないということです。一方で、お客様はDXの実現に関心を持ち、そのための投資にも前向きです。つまり、DXがお客様のITに対する需要を喚起しているにもかかわらず、これまでのSI事業のやり方では、このDXというビジネス・チャンスを手に入れることはできないと言うことです。
もはや後戻りはできません。私たちが立ち止まろうとも、世の中はどんどんと先に向かって進んでゆきます。後ろを見ながら前へ進むことはできません。ならば、自分たちがしっかりと前を向き、この変革を先導し、お客様のDXの実現に貢献することで、ジネスの機会を生みだしてゆくしかないのです。
ITビジネス・プレゼンテーション・ライブラリー／LiBRA
【11月度のコンテンツを更新しました】
・SI事業者・ITベンダーのための「デジタル・トランスフォーメーション・ビジネス・ガイド（PDF版）」を公開しました。
・最新・ITソリューション塾・第32期の講義資料と講義の動画（共に一部）を公開しました。
======
総集編
【改訂】総集編 2019年11月版・最新の資料を反映しました。
パッケージ編
【新規】SI事業者・ITベンダーのための「デジタル・トランスフォーメーション・ビジネス・ガイド（PDF版）」
ITソリューション塾（第32期に更新中）
【改訂】デジタル・トランスフォーメーションの本質と「共創」戦略
【改訂】ソフトウェア化するITインフラ
【改訂】新しいビジネス基盤 IoT
【改訂】人に寄り添うITを実現するAI
動画セミナー・ITソリューション塾（第32期に更新中）
【改訂】デジタル・トランスフォーメーションの本質と「共創」戦略
【改訂】ソフトウェア化するITインフラ
【改訂】新しいビジネス基盤 IoT
【改訂】人に寄り添うITを実現するAI
======
ビジネス戦略編
【新規】DXとは何か？ p.3
【新規】OMO Online Merges Offline p.7
【改訂】コレ１枚でわかる最新ITトレンド p.12
【新規】何のためのDXなのか p.20
【新規】Data Virtuous Cycle : DXの基盤 p.24
【新規】デジタル・トランスフォーメーションのBefore/After p.38
【新規】Before DX / After DX におけるIT投資の考え方 p.40
【新規】何をすればいいのか？ p.105
【新規】目利き力 p.165
【新規】DXとは何をすることか p.166
サービス&アプリケーション・先進技術編／IoT
【新規】CPSのサイクル p.19
【新規】IoTによってもたらされる5つの価値 p.21
サービス&アプリケーション・先進技術編／AI
【新規】「学習と推論の役割分担 p.81
【新規】Whyから始めよ p.118
【新規】人間と機械の役割分担 p.119
クラウド・コンピューティング編
【新規】銀行勘定系 クラウド化拡大 p.30
【改訂】米国政府の動き p.32
【新規】メガクラウド・ベンダーの内製化支援プログラム p.33
【新規】クラウド・ネイティブとは p.130
【新規】システムの役割とこれからのトレンド p.131
開発と運用編
【新規】改善の原則：ECRS p.5
【新規】システム構築事例 ：オンライン・サービス事業者 p.7
【改訂】ワークロードとライフ・タイム p.8
【新規】ウォーターフォール開発とアジャイル開発の違い p.9
テクノロジー･トピックス編
【新規】Apple A13 Bionic p.21
【新規】ARMのAI向けIPコア p.33
【新規】GPUの内部はマッシブ・パラレル型 p.62
下記につきましては、変更はありません。
・ITインフラとプラットフォーム編
・サービス&アプリケーション・基本編
・ITの歴史と最新のトレンド編
